ＡＩバブル、お決まりの「循環取引」に支えられ...

　米国では『対話型チャットＡＩ』が爆発的に人気を集め、「米国経済の景気に多大な貢献をしている」とFRB理事職にある者もコメントする程、盛り上がっています。また、米国、日本、欧米を含む各国でイケイケドンドン的な『壮大な実験、博打場』と化しています。

【水谷豊の浅見光彦ミステリー、黒木瞳が出演。第5作「越後路殺人事件」（1989年）】
【水谷豊主演の浅見光彦ミステリー、黒木瞳が出演。第5作「越後路殺人事件」（1989年）】

今回は、未公開株市場で端を発して...

　何故なら、『対話型チャットＡＩ』の中心に位置するオープンＡＩは【未公開株式】の営利団体であるが故に、引き合いが殺到して莫大な評価額まで膨れ上がっているにも拘わらず、個人投資家等が直接的に投資することが出来ません。
　このため、関連した上場企業の株価が巡り回ってメイチに買われている状況です。危険な匂いがプンプンしていて、当ブログでも次のような警告を次々と発しています。
　ここで古い話ですが、1990年代後半から2000年にかけて膨らんだ「ナスダック市場におけるネットバブルの記憶を辿ると...」を取り上げてみましょう。
　渦中の企業は倒産の憂き目に合い、僅かに現存するシスコシステムズ社などの米国通信機器メーカーでは、株価が爆上げ・高騰したのは云うに及ばず、これら企業は売り上げを伸ばすために、自社製品の購入資金を取り引き先である通信会社に融通していました。最も著名なのは、悪の代名詞ワールドコム社でした。

悪の権化、ワールドコム社...

　資金調達力を高めたワールドコム社は、気合を入れて「光ファイバー網の構築（何と地球1500周分に相当）」へ全速・全力で突き進むのです。しかし、需要なき過剰投資があだ花となって業界・関連企業を巻き込んで大バブル崩壊となります。＊今では「100均ショップ」でも手に入るような通信製品でさえ、当時は投資対象として後生大事に扱われていたのです。
　ワールドコム（Worldcom）は、嘗てアメリカ合衆国にあった大手電気通信事業者である。2002年7月21日にニューヨーク連邦倒産裁判所に連邦倒産法第11章（日本の会社更生法に相当する）適用を申請し倒産した。
　負債総額は410億ドル（約4兆7000億円）、資産総額は連結ベースで1070億ドル（約12兆4000億円）にのぼり、不正に処理された会計額は約110億ドルとされる巨額の粉飾決算事件です。　
　2001年12月2日に破綻したエンロンを大きく超え、2008年に経営破綻した投資銀行のリーマン・ブラザーズに抜かれるまで、アメリカ合衆国史上最大の経営破綻だった。（ワールドコム - Wikipedia）
　倒産に至った主な理由は、高騰した株価を維持する（経営陣の利益受領）ためです。通信業界の競争激化による業績悪化を隠す目的で不正に利益を水増し、本来は費用として計上すべき通信回線利用料などを資産として処理して、帳簿上の利益を大きく見せかけたのです。
　これを信じた投資家は儲けを確信、更に虎の子の資金を突っ込み、挙句の果てにはレバレッジを効かせた反動で、数十億ドル規模の損失を被ったのでした。

特徴は、資金を融通し合う「循環取引」...

　1990年代後半のネットバブル時に頻繁に見られた「循環取引」。Ａ社がＢ社に出資する資金は、Ｂ社がＡ社に支払った（今後支払う）製品代金が元手となっている、これらを「循環取引」と称します。
　最も有名なものには、エヌビディアが９月に公表したオープンAIへの最大1000億ドル（約１５兆円）の出資などがあります。桁が違うのが分かりますか❓

特徴は、資金を融通し合う「循環取引」...

【絵に描いた餅】や【単なる願望】

　何のことはない、一つの壺に入っているマネーを単にグルグルと回しているだけです。回せば回す程に資金は先細りして、何処かで「つまずく」と、つまり第三者から収益（利益）を上げ続けないことには、いずれ立ち行かなくなるのは自明の理なのです。何事も独占し続けることは【絵に描いた餅】【単なる願望】です。

本命はGoogleで決まり？！

　数多あるオープンAIの対抗馬の中でも、私が御贔屓にしている「Googleの存在がメチャ大きい」ことを広く公言します。既に、同社はチャットAI以外で莫大な利益を出しながらAI技術を遂次進化させ、世界のネット界へこれらを自社製品に巧みに組み込んで、ユーザへ提供し続けているからです。勝ち組は【グーグル】で決まりです！

オープンAIは、赤字経営の団体に過ぎない...

　今、爆発的な人気のオープンAIですが、足元の収益は大幅な赤字経営になっています。しかし、「儲け損ねない為に」人気が先行してフィーバーしています。このため、投資家・投機屋が「我も我もとマネーを提供してくれる状況」になっているのです。赤字経営・利益が出なくても、組織経営が成り立つのです。

バブル（泡）は、他人のお金で膨張する...

　古今東西、バブルと云われる投影した影は【他人のお金（マネー）】を使った「身の丈を超える投資」が、重なり合って「頂点に上る」程に膨張を加速させ、未来を大きく膨らませます。
　30年前、未来を羨望された米通信企業「米国ベライゾン・コミュニケーションズ社」や日本の「ドコモ社」。今、株価推移だけを見てもベライゾン社やドコモ社は【AIバブルの蚊帳の外】に置かれています。
　ドコモ社なんぞ、親会社NTTに吸収合併されてしまって、株式市場に単独で存在すらしていません。10年一昔とは上手いこと言ったものです。

バブル（泡）は、直ぐに消え去らない...

　このように懸念項目を列記すると、株式バブルは明日にでも「パーンと弾ける」が如く思いそうですが、さも、どっこい。中々、正体を人前に現さないのが【バブルの本性】です。
　米国金融の守護神と呼ばれたグリーンスパン米国連邦準備理事会（FRB）議長が「根拠なき熱狂」といった言葉を使い、異常な株価上昇に警笛を鳴らしたのが1996年12月でした。
　ここからナスダック株式市場（総合指数）が大天井（バブルのピーク）をつけるまで、更に３年余りの年月を必要としたのです。

未上場ゆえ、正体を隠せる？「オープンAI」...

　オープンAIは未上場の団体ですから、第三者へ決算内容の開示義務などありません。嘗て「上場企業 + グリーンスパン氏の警告 = ３年余りの月日」を要したわけですから、「未上場 + バブル警告が少なし = ？？年月」の図式が成り立つとするならば、【AIバブルへの突入はこれから...】であって、AIバブルはゆっくりと熟成度を高めて頂上へ昇り詰めることでしょう。

未上場ゆえ、正体を隠せる？「オープンAI」...

じゃあ、今からでも間に合う？

　「AI投資に出遅れたとお嘆きの個人投資家」に一言慰めの言葉を投げ掛けるなら、「まだ間に合う環境では？」をご宣託を信じ、「オープンAIに連なる銘柄選びに沈思黙考、ひたすら考え抜いて決断すること」をアドバイスさせていただいて、この頁を締め括りたいと思います。