株価暴落への備えについて（備忘録）

　定期的にこのようなタイトルで「自分自身に向けて」語るのです。備忘録と云ったサブタイトルを付けていますが『自戒』の意味合いが強いです。決して、読者の為ではありません。

  1. 株価暴落 : 発生する理由は様々ですから、事前に察知することはできません。預言者でもない限り、「当たる・外れる」いずれに構えるのはバクチの範疇に入ります。
  2. 何をもって『株価暴落』と定義するのか、その人の立場等によって異なります。何故なら、過去の株価暴落（下落）を振り返ってみると、株価が下がり始めてから数カ月、遅くとも数年後には、必ず市場平均株価を超えて来ます。つまり、株式市場は「株価暴落時点の平均株価」を過去の遺物へと葬り去って、悠々と進んで来るからです。
  3. このブログでは、平均株価の20％超の下落を「株価暴落」とします。市場平均株価が20％も下がると、個別銘柄の株価はメチャクチャ下落しています（笑）。
  4. 暴落する兆候など、事前に掴めない・予想できないので、我々は発生に『備える』しか手立てがありません。
株価暴落への備えについて（備忘録）

【備え】６項目を推奨する

　次の６項目の実践を推奨します。私の２０年超の投資経験から導き出したものです。大負けはしない事でしょう。隠れた項目として、株式の購入資金に関しては敢えて触れていませんし、売買の仕方も同様です。これは一言「欲しい時が買い時だから」です。
　少額とはいえ、投資用マネーを株式市場で創るのは至難の業ですし、経過時間を要します。経験上、他の業態でモーレツに儲ける・貯めることを強くお勧めします。
　運用資金が１千万円を超えて来ると、一気に視野が広がって、金融資産の増加するスピードが速くなります。所謂、楽しくなって来ます。それが本丸であるNY株式市場の魅力です。
  1. 借金して株式を保有しない（絶対に買わない）。
  2. 損失を確定して市場から逃げ出さない（絶対に退去しない）。
  3. 好きな銘柄だけを保有する（好きでない銘柄を保有しない）。
  4. 生活資金を市場へ投下しない（生活費１年分は手元に置く）。
  5. 他人の言葉等を鵜呑みにしない（考えて考え抜いて、自身で判断する）。
  6. 1～5の項目を決して忘れない。
偏った考えですが、番外編で更に...
  • 日本株の売買・保有をしない（米国株だけを保有する）。

【決して】借金で株式を保有せず！

  • 代表的なのは「株の信用取引」です。某SBI証券では米国株の信用取引が可能になっています。
  • 信用取引の解説は省きますが、あなたは2.8％程度の金利負担で「現金取引の概ね３倍数量の株買い・株の空売り」が出来てしまいます。
  • 信用取引を行う際、あなたが証券会社に差し出す担保物件は「概ね売買予定代金の70％の現金 OR 保有する株券」と「株買い : 購入した株式、株売り : 売却代金」となります。
  • 原則、6カ月以内に清算（取引を終了させる）しなくてはいけません。
  • 現金取引と比べて、３倍の取り引きが可能になるので、利益が出ている時は３倍儲かります。反して、損失が出ている時は損失額が３倍で増えていきます。
  • 損失額が一定基準を超えると、担保割れとなって『追証（マージン・コール）』（追加現金）を証券会社から求められます。提供できなければ、強制的に清算（反対売買）されてしまいます。
【決して】借金で株式を保有せず！
  • 株価暴落が発生すると「追証」が求められるので、大概の人は『取引を投げ（売る、清算する）ます』。すると、株価は更に下がる悪循環となります。株価が下がり始めると、「下げ止まらない」・「大量に売却する人がいる」のは、これが理由の１つです。
  • 米国市場は信用取引が主流（ファンドは当然、個人投資家も..。金利負担が日本の2～3倍）なので、米国で株価暴落が発生すると、外国人取引が主流（概ね70％）である日本株が必ず売られます。
  • 日本株を売るのは、追証資金を米国へ持ち帰るためです。最たるものは「2008年のリーマンショック」の日本株暴落であり、直近では「昨年のトランプ関税賦課ショック」でした。
  • 現金取引の株式は、生活資金さえ用意できれば「いつまでも放置できる」のです。この『株式放置』は、株価暴落時に最大の防衛武器となります。以上...

編集後記

　世間では、「借金が富豪への最短」との論調記事が頻繁に上がっています。借金して資産を保有すると、貨幣価値の毀損・インフレ亢進で借金の負担が軽減される。富裕層は「このシステムを用いて資産家に登りつめた」とあります。
　これは、生き残った富裕層の回記録から導き出した結果論ですが、「事実」に相違ありません。しかし、ここで忘れていけないのは「富裕層に登りつめた成功者の裏側には、その数十倍もの破産者・自殺者が存在する事実」です。でなければ、銀行が他人様にお金を貸し付けることなど有り得ません。自社がそのマネーを運用すれば儲かるのですから...。