今、米国株価だけに集中すべき...
世界中のマスごみは【反トランプ】【反ユダヤ右派】が支配しているので、我々が得られる（入って来る情報）は、必ず噛み砕いて「自己流（我流でOK）」に受け取るようにしましょう。何故なら、貴方は大事な資金を投下している投資家であり、何はさて置き、貴方の判断が常に正しいからです。
最新型バンカーバスター、初の実戦投入…Ｂ２爆撃機７機が米本土からイランへ : 読売新聞
イランの核施設「完全には破壊されていない」と米報道...
この種の報道が、反トランプ政権への骨子となっています（笑）。地中貫通弾「バンカーバスター」にも耐えうるイラン・フォルドゥ核施設への作戦失敗を強調したいのです。これは「IAEA＝国際原子力機関」が、貫通弾が落ちた周辺で【放射能漏れを確認できないと表明】したことが背景にあります。まぁ、これも事実か否か、果たして分かりませんが...。ニューヨーク・タイムズは22日、アメリカとイスラエルの当局者の話として、アメリカ軍が攻撃した、イランのフォルドゥの地下にある核施設は、深刻な被害を受けたものの「完全には破壊されていない」と報じました。 イランが核施設から濃縮ウランや関連する設備を別の場所に移した可能性があるとしています。
- 万が一、多大な放射能漏れがイラン国内に発生すると、鬼の首を取ったように米国への非難を強調するのがマスごみの常套手段です。
- 人間は空中へ逃げ続けることが出来ず、地下に潜ることぐらいです。これを「貫通弾」で狙われたら、灯火の命がいくつあっても足りないし、人間らしい生活が出来なくなります。今回、この恐怖を与えただけでも、投下目的を達しているのです。『米軍に狙われたら、命がない』恐怖です。
- 核製造施設を使用不可にするには、電源等のインフラを破壊するだけでこと足ります。
- つまり、核施設の高濃度ウラン格納庫を直接攻撃しなくても、周辺のエネルギー施設を破壊して電源遮断すると、冷却ができないので施設としての不適となります。
- 米国は、イラン側の体制転覆を狙っているので、追い込み過ぎはいけないこと。
- イランの政治体制が転覆すると、イラン国民の生活の質の向上が見込める。イラン産原油が世界市場へ出回り、原油の流通過剰から価格低下（ロシア産原油に打撃、イラン産購入の中国、インドも打撃）で、各地の紛争が終結に向かい、インフレも徐々に収まる。
- まぁ、「一変されれば」という条件付きです。軍事政権が続くと、イラン国民には気の毒（彼ら・彼女らには、意味自体が分からないのでしょうが...）ですが、何も変わらない生活環境のままです。
- 米国は必要であれば、イランへ貫通弾爆撃を何度でも行えばよい。地下施設周辺は人が住んでいない場所（25キロ離れた住民が...）だし、公になったように、イラン側の防空・防御は「なし」に等しく、もはや米軍の敵ではない。
- 「イランが濃縮ウランや関連する設備を別の場所に移した可能性」があっても、それはそれでよい。フォルドゥの地下核施設の再利用が出来なくなればOKです。北朝鮮の金正恩委員長には、次のような死の恐怖を感じているでしょう。
左派記事・右派記事のいずれなのか、常に考えよう...
米国の対北朝鮮軍事オプションが現実化する可能性とは別に、武力で地下施設を破壊されたイランの事例は「政権の生存」のため地下施設の構築に注力してきた北朝鮮にはそれ自体が恐怖となる。
これに先立ちトランプ大統領は１７日、ＳＮＳに「イランの最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイ師の位置を把握している。彼は容易な標的」とし、降伏圧力を加えた。これに対しハメネイ師が自身が暗殺される場合に備えて後継者候補３人を指名したという報道もあったが、北朝鮮の金正恩委員長の立場では自身の危険と結びつけて考えるはずだ。
イランも北朝鮮と同じく山岳地帯のフォルドゥ地域に核施設を設置し、外部の攻撃に対応した。特に地下８０－９０メートルの深さにあるという「メインホール」は、イスラエルが持つ爆弾では届かないほど深くて丈夫だという評価だ。
しかし、こうした地理的利点にもかかわらず、イランの核施設は結局、米国の標的に転落した。トランプ大統領は空襲後、国民向け談話を通じて、イランのフォルドゥ、ナタンズ、イスファハンの３カ所の核施設を空襲し、主要な核濃縮施設を完全に除去したと主張した。トランプ大統領の主張が事実なら、イランは今後の相当期間、物理的に核開発が難しい状況を迎える。
北朝鮮としてもすでに構築した地下隠匿施設の信頼性に疑いを抱くしかないという指摘だ。それでも武器や核物質を再配備または分散するには想像しがたい規模の費用がかかる。
腹を括って、公開記事に向き合おう...
次のような情報提供的に有益と思える報道であっても、読者に不安を煽る目的だけに寄稿された可能性がありますから要注意です。 投資家は、腹を括って向き合うしかありません。
イランが取りうる報復措置について知っておくべきこと 米国の核施設攻撃受け - CNN.co.jp
一部の専門家は、たとえ現政権が崩壊し新たな指導者が誕生したとしても、イランが核兵器開発を急ぐ見込みが高いと指摘する。
ワシントンのクインシー研究所の執行副所長、トリタ・パルシ氏はＸ（旧ツイッター）で、「トランプ大統領は、特に政権が交代した場合、イランが今後５～１０年で核兵器保有国になると確約した」と述べた。
パルシ氏は、たとえ現政権が崩壊し新たな軍事勢力が権力を握ったとしても、現政権よりもはるかに強硬な姿勢を取り、唯一の抑止力としての核兵器の開発に向け全力で取り組む可能性が高いとしている。イランは、核兵器開発を行わないことを誓約している核不拡散条約（ＮＰＴ）からも脱退する公算が高い。
米国による核施設攻撃に対する最初のイランの報復は、米軍基地ではなくイスラエルへの攻撃だった。米国との全面対決を維持できない可能性を認識し、また、トランプ氏が２２日の攻撃以降は関与を減らすことを期待するイランは、現状維持を試み、イスラエルとのみ交戦しようとするかもしれない。
イランは面目を保つために報復措置を取らざるを得ないと感じているかもしれないが、その措置は流血を伴わないものとなる可能性もある。２０２０年にイラクの米軍基地をミサイルで集中攻撃したときと同じような対応だ。当時イランは米軍の要員に外傷性脳損傷を負わせたものの死者は出さなかった。
コメント