山より大きな「猪」は出ぬ（やまよりおおきな「しし」はでぬ）！

　株式投資への投資家姿勢としては『淡々として、日々を過ごせるのか？』に尽きます。そう、突き詰めると「投資資金の借入があるのか、ないのか」です。株式投資で借入金があると、いずれは【ぶん投げる事】になります。

　売り方の狙いは、この狼狽した素人投資家の「ぶん投げ」を拾って、タップリと儲けることにあります。何度も繰り返しますが、借金はするな！です。

　株式評論家は、市場の現況を言葉巧みに解説しますが、全て後付けの話です。事前に分かっていれば先回りして儲けることが出来るので、誰もアナリストなどやっていません。

ブルムバーグの市況解説

　ブルムバーグ紙の解説を次に記します。28日の米国株式相場は大幅安。米経済の主な原動力である個人消費に弱さの兆候が表面化したほか、貿易戦争たけなわとなる中でインフレがさらに加速する可能性が懸念されている。

　四半期末まで残すところ１営業日となり、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は四半期ベースで2022年以来の大幅安に向かっている。経済データは消費者マインドの悪化と、長期インフレ期待の上昇を示した。来週の大型関税発動を控えた消費者の買い控えと物価上昇も、別の統計に示された。ハイテク７強で構成するブルームバーグの「マグニフィセント７」指数は3.5％下落した。

　ｅＴｏｒｏ（イートロ）のブレット・ケンウェル氏は、景気が目に見えて減速する中でインフレが高止まりすることが最大の心配だと話す。「このリスクは現時点では基本シナリオではないかもしれないが、今後その勢いが増せば、投資家心理にさらに重くのしかかる可能性がある。しかし、経済がさらに悪化しない限り、スタグフレーションのシナリオに飛びつくには時期尚早だ」と述べた。

　ナスダック総合指数は今月少なくとも５回は、２％以上の下げを記録。ベスポーク・インベストメント・グループによれば、これは弱気相場だった2022年６月以来の頻度。大型ハイテク株は軒並み下落。アマゾン・ドット・コムとアルファベットはいずれも４％余り下げた。ヨガウエアメーカーのルルレモン・アスレティカは14％の大幅安。売上高見通しが市場予想を下回ったほか、個人消費の先行きに対する懸念を示した。

　トランプ米大統領の関税政策が拡大するにつれ、消費者は関税引き上げによる物価高への懸念を強めている。コスト上昇が長期化すれば、家計は裁量支出を抑制する可能性があり、景気全般に影響が及ぶ恐れもある。

　ラザード・アセット・マネジメントのデービッド・アルカリー氏は個人消費支出（ＰＣＥ）統計について、「新しい関税など政策変更の影響がこの先数カ月で表面化するだろうが、きょうのデータは多くの市場関係者が注目する典型的なパターンを示した。つまり予想より弱い支出と、予想より強いインフレだ」と述べた。

　プランテ・モラン・ファイナンシャル・アドバイザーズのジム・ベアード氏は「先行きが見えない状態では計画を立てるのは難しい」と話す。「不確実性が高まる中、消費者は厳しい決断を下すしかない。現時点でインフレは、消費者にとって重要かつ深まりつつある懸念材料として再浮上している」と述べた。

　 エコノミストは今年の米経済成長見通しを下方修正した。トランプ政権の変化し続ける通商政策によって不確実性が高まる中、個人消費が軟化し、資本投資が一段と限定的になると想定している。

　ブルームバーグが実施した最新のエコノミスト調査によると、2025年の国内総生産（ＧＤＰ）成長率見通しは２％となった。一方、インフレ率は米金融当局の目標値である２％を上回る水準で推移し、年末時点のＰＣＥコア価格指数の予想は2.8％。