グラフでみる「Myポートフォリオ資産額」の推移

 トランプ氏が米国大統領に就任したのが2025年1月20日。GAFAM銘柄をMyポートフォリオの中心に据えたのが2025年2月以降です。今回のデータ詳細閲覧は、2025年2月1日以降としています。

① 株式損益額と損益率

 4月初旬、「マイナス以下となった損益額(米ドル貨)」は言わずと知れた『トランプ関税賦課ショック』によるものです。1月20日就任以来、特に波だった施策もなかったことで、株式市場は「関税...」に飛び乗ったようです。
 売り一色となりましたが、個人投資家の『猛烈な下値買い』が起こり、市場は瞬く間に底を打って上昇気流へ乗ったのです。

 次の下落相場は、年明け3月頃に「生成AIによるソフトウエア銘柄への収益毀損」騒動が発生して、大型・優良のソフトウエア株・テクノロジー株が執拗に売られました。
 すぐさま、大きな影響が出るものではありません。ファンド達が株売りに利用して、個人投資家の懸念が増大したようです。以降も、時々、別れた頃にこのショックがやって来ては数日で元に戻るをンり返しています。

①株式損益額と損益率のグラフ

② 株式投資額と株式評価額

 2025年2月以降、NISA枠を含む原油株や資源株の売却、タバコ株の利確売却を行い、ポートフォリオの保有銘柄入れ替えを進めました。売却で得た資金を再投資で市場へ投下することを繰り返し行っています。
 また、売却するも暫くは「待機資金(ドル貨)で保管」することもあります。この場合、下記グラフ内では「双方とも下落している」ことが窺われます。円グラフ下落が全て株価下落となっている訳でもありません、念のため...。
 今では、初期投資額と時価評価額の差異が30万ドル超へ拡大しています。1年足らずの間で、とても有り難いことです...。

②株式投資額と株式評価額のグラフ

③ 株式損益率とS&P500種指数

 4月初旬を両グラフの起点と揃えています。S&P500種指数内でGAFAM株は概ね25%超を占めるので、GAFAMと国際タバコ株で構成したMYポートフォリオとS&P500種指数とは限りなく連動する筈なのです。
 2026年夏場、損益率がS&P500種指数を上回り続けたのは、国際タバコ株の株価急上昇によるものです。タバコ株は毛嫌いされていて、特定ファンドから「長期の売り推奨の空売り」が実行されています。よつて、特記事項が突然現れない限り、このような上昇度を描くことなど有り得ません。
 直近一カ月程は、S&P500種別のパフォーマンスがMyポートフォリオを下回っています。タバコ株の爆上げの影響です。

③株式損益率とS&P500種指数

④ 金融総資産額(ドル貨)とS&P500種指数

 ドル・円の外国為替動向によって円貨換算値の総額が異なります。通貨交換比率に関しては、市場参加者も数多く、多岐に亘る思惑が渦巻いているので論評は困難です。
 2026年4月以降、Myポートフォリオにおける保有銘柄の構成変更措置は全て終わり、構成比率を維持・発展していくことになるので、今後は幾分かでもS&P500種別指数を上回る展開を予想しています。

⑤ 金融総資産額(円貨)とS&P500種指数

 全て、ドル・円の外国為替動向次第です。日本の10年債金利の引き下げを日銀が行わない限り、150円を下回るような展開は来ないものと想定しています。逆に、イラン紛争が完全集結して経済パイプラインが回復しない限り、160円台へ更に下落するものと想定しています。

金融総資産額とS&P500種指数のグラフ

⑥ 金融総資産額(ドル貨)と金融総資産額(円貨)

 基礎データは金融総資本額で同じです。ドル貨て現すか、円貨で現すかの違いです。4月初旬を両グラフの起点と揃えています。あくまで、推移の確認とです。他意はを読み取るのは難しいでしょう。

⑥金融総資産額(ドル貨)と金融総資産額(円貨)のグラフ

⑦ 金融総資産額(円貨)とドル・円の為替

 ドル・円の外国為替は、米国株式の時価額を円貨に変換する唯一の手立てです。トランプ氏の大統領就任以降、ドル・円は「トランプ氏が好むドル安に向かって進み」、ドル・円も4月初旬には140円台まで円が上昇しました。しかし、徐々に円安へ向けて下落するままで、160円を超える段となって、日本政府の「円買い為替介入」が5月連休中にNY市場で行われ、今は158円台から159円台を狙う展開(ジリジリと円安へ)となっています。

⑧ 金融総資産額(ドル貨)とドル・円の為替

 ⑦と同様、目立った特徴はありません。

金融総資産額とドル・円の為替のグラフ

⑨ 個別データは別項へ

編集後記

 8月に生家の売却代金を米株へ注ぎ込んだので、投資額が800万円程増加しています。最後の大口投資です。
 小規模共済資金(脱退金)に関しては、生活資金としての活用を想定。「投資 = 不可」です。但し、例外があって、S&P500種が20%超下落するような「米株市場で瓦解が発生した場合のみ = 可」とします。