イラン紛争以降の主要指数の値動き（株式データ）
紛争後、株式市場の動向...
米国・イスラエル連合軍がイランと衝突してから２週間が経過しています。世界の株式市場には激震が走っているのですが、原油先物価格が急騰していることで、各国の株式市場は思惑を交えた特色ある値動きとなっています。
米国株に関しては、最先端のマグニフィセント７指数はプラス圏を維持。S&P500は▼0.9%で推移しています。その他は上図のとおりです。イラン原油を戦闘開始前から購入している中国は最も値動きが小さくなっています。海峡封鎖懸念で日本株は▼7.9%と沈んでいますが、韓国並みに10％超下っても何ら不思議ではありません。
エネルギー輸入比率
日本が飛び抜けて高く、軍事的要衝を迂回することなく、ほぼ直線距離で日本まで運搬しているのが判ります。
Myポートフォリオ動向
騒乱中なので、芳しくない動きです。Bigテック株とタバコ株ともに株価が下落気味...。大きく下落ではなく「気味」なのです。その分、日によっては安値となっている銘柄があるので、適宜「追加購入」しています。詳細は、年始からのMyポートフォリオ動向...を参照。
覇王に限ると...
編集後記
イランが被害者のように扱う記事が主流であり、米国が「イランの核開発を阻止する目的」で紛争に踏み切ったこと。これを端から信じていないようですな。イラクの例もありますが、イラクにしてもあれで「牙を抜かれて大人しくなった」ことは間違いありません。
イランへ侵攻、イラン国土粉砕に関しては、将来の禍根を断つために、日本の子供達のためにも「ここで叩かないといけない」のです。何故なら、我々は米国側の同盟国であること。資本主義国の一員だからです。但し、イランとの対話窓口を閉ざしてはいけません。
