2026/04/11（土） 詳細 874,159ドル・139,258,696円、損益額 33,035,055円、159.306円/＄
11日から「停戦協議」が始まります。週明けの株式市場が開催されるまで、今後の両国間の祖後藤も明らかになることでしょう。
- トランプ氏、決裂なら攻撃再開と示唆－協議開始前にイランをけん制
- WTI原油は97ドル下回って終了、国債利回りは上昇－円は159円台前半
NY株式市場
S&P500種株価指数は小反落。米国とイランの協議を控えて、原油価格が乱高下する中、株式は不安定な動きとなった。交渉の行方が、脆弱な停戦の先行きを左右するとみられている。
S&P500種は週間ベースでは昨年11月以来の大幅高となったが、7日続伸の後を受けて上昇の勢いがなくなった。序盤の上昇は、予想通りとなったインフレ指標に支えられていた。変動の激しい取引の中で、ニューヨーク原油先物は1バレル＝97ドルを下回って終了。米国債利回りは上昇し、ドルはもみ合いに終始した。トランプ米大統領はパキスタンで週末に予定されている米・イランの直接協議を前に、脆弱（ぜいじゃく）な停戦を恒久的な和平に転換しようと、イランへの圧力を強める姿勢を示した。同氏はニューヨーク・ポスト（NYP）紙に対し、協議が決裂した場合に新たな攻撃を仕掛けるため、米国の艦船に「最高の弾薬」を補充していると発言した。
- Ｓ＆Ｐ500種株価指数/ 6816.89/ -7.77/ -0.11%
- ダウ工業株30種平均/ 47916.57/ -269.23/ -0.56%
- ナスダック総合指数/ 22902.89/ 80.47/ 0.35%
2週間の停戦合意は中東全域でおおむね維持されているが、ホルムズ海峡の封鎖継続や、レバノンでの親イラン民兵組織ヒズボラとイスラエルの戦闘が協議を複雑化させる可能性がある。
ベテランのストラテジスト、ルイス・ナベリエ氏は「短期的な焦点は引き続きイランで何が起きるかだ。事態が再び悪化し、ミサイル攻撃が再開されれば、再び下方向での荒い値動きに見舞われるだろう」と語った。
イラン戦争によるエネルギー高騰を反映した最初のインフレ統計である消費者物価指数（CPI）は前月比で2022年以来の大幅な伸びとなったものの、食品とエネルギーを除くコアインフレは比較的落ち着いた水準にとどまった。アネックス・ウェルス・マネジメントのブライアン・ジェイコブセン氏は「エネルギー価格の高騰がコアインフレに波及している兆候はまだ見られない。当面、企業が衝撃の大部分を吸収するため、その影響が表れるには時間がかかるかもしれない」と述べた。（ブルムバーク）
Myポートフォリオ動向
昨日も売り対象となっていたソフトウエアセクターのNOW株。再び、新規購入を進めました。更に、バークシャーハザウェル株の買い増しを続けました。加えて、株価的に出遅れているマイクロソフト株の継続的な買い増しを続けています。
編集後記
ある方が、こたびのイラン停戦に関して次のようなコメントを出しておられました。
「この停戦協議は必ずまとまります。何故なら、双方とも着陸態勢に既に入っているからです。『当機は、着陸態勢に入りました。乗客の皆さん、シートベル着用をご確認ください』的なアナウンスが、世界へ流れたわけですから...。交渉時の紆余曲折はいわゆるジェット気流であり、着陸前には吹き荒れるものです」と...。
他国の資源確保は生半可ではない...
イランには２つ以上の勢力が存在していて、聖職グループ・政治家グループ、正規軍、革命軍等があり、米国はこの中で1つのグループと交渉しているとのこと。声高く咆えているのは「革命軍グループ」であって、西側と和解すると彼奴等の存在が不要となるからだという事ですが...。
トランプ米国政権は「着々と世界中の原油確保」に向かっている。対ロシアとの戦いに備えて。それはそれで素晴らしいこと...。
