『何も根拠を示さずに...』と皮肉るのが精一杯のマスごみ...
本当に、トランプ関税で米国経済はズタズタになるのか？
昨今のNY株式市場を見る限り、トランプ大統領が米国に製造業復活の狼煙を挙げて、見境なくご丁寧にも「各国別に関税を課す利率、措置を公表」しています。そして、この梃子に「貿易交渉を個別に行っている」のです。途中経過は聞こえて来ませんが、世界のマスコミや出版社は『反トランプ、嫌トランプ』で凝り固まっていますから、公開されている記事には「失敗するに決まっている憎しみが満載」になっています。
『トランプ氏は根拠を示さずに...』の記述が、精一杯の反骨魂
トランプ氏が大統領に就任して以後、反トランプのマスコミ記事に『何も根拠を示さずに、トランプ氏は...と述べました』の記載が多いことに気づきます。これを付け加えることに、留飲を下げる思いが満載なのでしょう。
政治は感覚で行うことも大事です。小泉氏が「５キロ2000円の備蓄米を店頭に並べると述べました。」の記事に対して、読者に媚を売る反小泉氏のマスコミ記事であれば、次のように書き立てるでしょう。『小泉氏は何も根拠を示すことなく、５キロ2000円の備蓄米を店頭に並べると述べました。』と..．。
そして、今日も上昇しているNY株式市場...
「米国トランプ大統領が中国習近平主席と直接交渉を始める...」との報道に飛びついて、何のことはない、米国株価が上昇しています。陳腐化した【ネタ】でしょう。しかし、昨日報道されていた、ヘッジファンドに関する記事が興味深いです。
そして、今朝閲覧したロイター記事には、そのものズバリ、記事タイトルにあるように「かつてないほど強力な米企業...」の書き出しです。称賛の嵐になっています。
関税、債券利回り上昇、そして「スタグフレーション」という逆風が米経済を待ち構えている。しかし米国企業は、嵐に備えるにはこれ以上ないほど良好な状態だ。（中略）大局的に見れば、米企業はかつてないほど強力になっている。国内総生産（ＧＤＰ）もしくは国内総所得（ＧＤＩ）に対する企業利益の割合は、依然として途方もなく高い。データの取り方次第では、過去最高に近いケースもある。（中略）
ゴールデンウイーク前には、次の記事が注目されていました。米株伸長に警戒感を抱いているヘッジファンドという論調です。
とかく、コロコロと変わる著名なアナリストやヘッジファンド君たちですこと。
「トランプ政権は関税を放置しない」これが株高の支え...
ノースライト・アセット・マネジメントのクリス・ザッカレリ最高投資責任者は「投資家にとって最も重要なのは、米政権が予想をはるかに上回る関税を課し、そのまま放置するつもりではないということだ」とし、「米国が中国、英国、日本、欧州連合（ＥＵ）など多くの貿易相手国と積極的に関与していることから、投資家は景気後退回避をより楽観視している」と述べた。
