巨額投資を迫られる「マレフィセント？（有害な）セブン」...
ダビデとゴリアテの戦い
ウォール街がミーム株ブームに沸いたのは2021年だった。個人投資家がソーシャルメディア上で結集し、有名なヘッジファンドをショートスクイーズ（踏み上げ）に追い込むための売買戦略で協調した。その成功は金銭面だけにとどまらず、弱者が絶対的な強者を打ち破る「ダビデとゴリアテの戦い」として称賛された。
今では中間所得層の家計が、AIによる雇用への脅威を上回る資産形成を目指して積極的に資産運用を行う一方、資産運用会社は業界の従来の常識に従ってリスクを抑え、ポートフォリオのリバランス（資産配分の調整）をしている。
この緊張関係が最も顕著で、かつ把握しやすいのが、今年極めて好調な「韓国と台湾」の株式市場だ。海外の機関投資家は保有株を1100億ドル（約18兆円）余り売却したが、その穴を国内の個人投資家が埋めている。（ブルムバーグ）
現状を認識し、機関投資家は株売り...
このように機関投資家が株売りに回っているのは、AIインフラ関連株（例、半導体株等）の放物線的な上昇によって、集中リスクが高まっているためだ。特に、MSCI新興市場指数は構造的な変化を経験している。台湾積体電路製造（TSMC）と韓国のサムスン電子、SKハイニックスの「3銘柄だけで指数全体に占めるウエートは30%」を超え、年初の18%から大きく上昇した。皮肉なことに、この構成比では世界2位の経済大国である中国は、新興国市場の中で3番目の規模にまで後退している。（ブルムバーグ）
個人投資家は、レバレッジ型ETFを購入...
さらに、現代ポートフォリオ理論（MPT）が推奨するような幅広い指数連動型ファンドを保有するだけでは、もはや資産を守るには十分ではないことも明らかになっている。その理由は、市場をけん引する顔ぶれが変わったためだ。
米国の大規模クラウド事業者、いわゆる「ハイパースケーラー」の設備投資拡大によって、これまでの「マグニフィセント（壮大な）セブン」は利益を生み出す存在から、巨額投資を迫られる「マレフィセント？（有害な）セブン」へと姿を変えた一方、半導体サプライヤーは1兆ドル規模のAI向け投資ブームの恩恵を受けている。（ブルムバーグ）
その時、もろく崩れ去る半導体関連株...
この変貌を一時的なものと捉えるか、恒久的な変化と捉えるかによって、傾ける投下資金が大きく違って来ます。 私のMyポートフォリオでは【一時的な変貌】と捉えて、万が一、想定外となった時には、「臨機応変な軌道修正（設備投資額の削減等）」を実施する。
すると、GAFAMの大規模な設備投資の恩恵で株高となっている「各国の半導体銘柄は、一気呵成の売り」基調へと沈むことになる。
編集後記
今、一時間程度であっても「GAFAM銘柄」が活動を停止したなら、世界中が大変なことになるでしょう。裏付ける資料はありませんが、私の生活周辺だけを取り上げも「朝起きて、何もすることがない」状況となるは間違いありません。「マレフィセント（有害な）セブン」のような蔑称は、ホンに失礼極まりない言葉です。
主導権はGAFAM側にある
すると、2026年～の設備投資額を従来通りの額に縮小させても、事業拡大が望めないだけで、歩むスピードが1/3程度になるだけです。GAFAM銘柄の手元に残る資金は従前どおりで、これら銘柄の株価は急騰...。
一方、半導体銘柄へ流れ込む資金が激減するだけではなく、既に投下した資金が引き上げられるのは明白です。凄惨な地獄図絵が現われることでしょう。
