投資額と評価額の月別推移（直近２年間）...
2025年から遡って、「投資額と評価額の月別推移」を次のようにグラフ化しました。併せて、配当の推移も追加しています。生データとしては2020年から表示させます。
＊このデータから除外されているのは、「手許現預金 + ドル建てMMF + 未受給公的年金 + 脱退一時金」の類です。これらデータは「③金融総額には加算されている」状況となります。
＊このデータから除外されているのは、「手許現預金 + ドル建てMMF + 未受給公的年金 + 脱退一時金」の類です。これらデータは「③金融総額には加算されている」状況となります。
＊このデータには、「手許現預金 + ドル建てMMF + 未受給公的年金 + 脱退一時金」の金融全般を組み込んでいます。
① 初期投資額（米ドル）
② 時価評価額（米ドル）
③ 金融総額（米ドル）
＊米株はトランプ大統領就任以降、右肩上がりの拡大を見せています。
＊2025年8月、生家の土地家屋を売却し800万円程を米株へ投下しています。
④ 金融総額（円貨）
＊米株はトランプ大統領就任以降、右肩上がりの拡大を見せています。
＊ドル・円の為替値が「円安」に向かって、『右肩下り』で滑り転げています。
＊2025年8月、生家の土地家屋を売却し800万円程を米株へ投下しています。
＊このデータには、「手許現預金 + ドル建てMMF + 未受給公的年金 + 脱退一時金」の金融全般を組み込んでいます。
【番外】税引き配当金（米ドル）
テック株の株価停滞もあって、今月に入り「配当金」へスポットを当て始めました。「通信銘柄」に注目しています。
編集後記
依然として、有り難いことに『金融資産額の拡大傾向』が続いています。自民党政権が「円安放置施策」を続けていることが主因です。
早く気づけ！
ここまで円安（40年振り？）になると、もはや【日本のたたき売り】となっているので、他民族が国内に入り込み、他国人が日本国内の金融資産や不動産を買い漁り、頻繁に来日しては「我が世の春で街中を闊歩」しています。日本国民としては、「今や米ドルを握り締める以外、愚策がない」ことに、早く気づかなくてはいけません。
