GAFAM銘柄の保有株推移
ここで云う「GAFAM銘柄」とは、嘗て呼ばれていた名称です。FaceBookがMETAと改名されたことで「死語」となりました。
GAFAM銘柄とは...
米国の巨大IT企業5社「Google（Alphabet）・Apple・Facebook（現Meta）・Amazon・Microsoft」の頭文字を取った呼称で、米国株式市場を代表するハイテク・グロース株グループを指します。GAFAM銘柄の構成企業
- Google：持株会社名はAlphabet
- Apple：iPhoneなどデバイスとサービス
- Facebook：社名はMeta Platforms
- Amazon：ECとクラウド（AWS）
- Microsoft：Windowsとクラウド（Azure）
いずれも、米国上場の大型テック株。
米株指数や世界株ファンドの中核銘柄になっています。
米株指数や世界株ファンドの中核銘柄になっています。
投資対象としての特徴
- 成長性が高い一方、株価変動も大きめである。
- 決算内容や金利動向で値動きが左右されやすい。
- 指数連動ETFや投信を通じて、投資されることが多い。
- （補足）マグニフィセント7 とは、「GAFAM」へNVIDIAとTeslaを加えた7銘柄を云う...。
MyポートフォリオにおけるGAFAMへの投資実績
次のように、遡れだけ遡りました。一応、2020/12までのデータを記載しています。
- ① : この付近あたりで、グーグル株やアマゾン株の「株式の分割」があったと記憶しています。1株を10株に分割する「10分割」だったと...。株価も1/10になるので、株価下落と併せて手が届く範囲まで下がったことで、買い進めたのでしょう。
- ② : 株価的に十分利が乗ったことで一旦全株売却に動きました。しかし、アマゾン株以外全て配当支払いを開始したので、株価が上昇して「悔しい思い」をしました。
- ③ : トランプ政権になって、ハイテク株が大きく下げ基調となっていたので、タバコ株の利確売却 + 原油・資源株の損切り売却を交えて、GAFAM銘柄集中買いを進めました。
- ④ : この段階でアップル株とマイクロソフト株を買い進めた事由は不明ですが、バフェット氏のアップル株集中的投資に感化されたのではないでしょうか？
月の個別データ
数値的なデータは次のとおりです。
中国のBAT（Baidu、Alibaba、Tencent）
2021年7月8日付の「日経ビジネス編集部 日経BP」に、次のような記事があったので紹介します。独立独歩を押し留める
BATの成長がものの見事に止まってしまったのは、中国共産党がこれら自国企業の発展を押し留め結果です。何故なら、嘗ての勢いのまま突き進めば、これら企業は中国共産党の上位に位置してしまい、独立独歩する恐れを支配層が抱いたからです。
データで見るBAT 巨大な市場追い風にGAFA追う
GAFAMに匹敵するといわれる、中国のBAT（Baidu、Alibaba、Tencent）。2019年6月の株式時価総額ランキングではAlibabaとTencentが世界のトップ10位内に入っており、特にネット通販の市場規模やライドシェアではすでに米国企業を上回っているという。
BATの急成長は、中国政府の後押しと、「約14億人」という巨大な市場に支えられている。たとえば「インターネットの利用者数」は、米国の2.93億人に対して中国は7.3億人。またキャッシュレス決済の比率は、米国の45％に対して中国は60％に上るという。
「収益力」ではまだまだGAFAMに分があるものの、東南アジアを中心に海外進出を強化するBATが、GAFAMに並ぶ日が来るのも想像に難くない。（日経ビジネス編集部 日経BP）
時価総額ランキング（2019年6月13日時点）
編集後記
先週末、アリババ株とバイドウ株を各10株、新規購入しました。＊テンセント株は米国市場では購入できません。
世界の株式時価総額ランキングではアリババ集団とテンセントがトップ10位に入り、米国のインターネット企業を追う。14億人の巨大な内需をテコに、BATは急激な成長を遂げた。今やネット通販の市場規模やライドシェアでは米国を上回る。
ただ、政府が成長を後押ししてきた側面は否めない。海外企業が中国でインターネットサービスを始めるにはICPライセンスと呼ばれる営業許可証が必要となるが、「当局からなかなか認可が下りない」と中国のビジネス事情に詳しいクララオンラインの秀山斌氏は話す。米グーグルは中国から撤退、米ウーバー・テクノロジーズは中国事業を滴滴出行に売却した。（日経ビジネス編集部 日経BP）
