2026/06/04（木） 資産額 932,087ドル・149,163,805円、損益額 42,572,308円、為替160.032円/＄
- 株式投資は、時間経過を味方にして資産増加を図ることに尽きる。
- 株式投資は、投資先企業から利益分配を得て、再投資を交えて資産増加を図るもの。
- 株式投資は、短期の株価変動を視界から遮断し、事業遂行の進捗具合を掴むこと...。
- 株式投資は、成就するに我慢・辛抱が求められる。頻繁な株式売買を慎むこと。
- 株式投資は、上記４点を忘れず、市場と自我に真正面から向き合うこと！
昨今、平均株価は日米共にどっぷっと上昇していますが、一部の銘柄や特定のセクターが株価を伸ばしていることが大きいです。
一つ一つ積み上げこと...
株価上昇の波に乗れていないのが当たり前。個人投資家は数年後を見据えて米株投資を行っているるので、「ジェットコースター銘柄に飛び乗れ」という事自体が無茶なのです。
どっしりと構えて暮らしましょうよ。市場はいつでも開いています。貪欲な奴等は、株価の上げ下げを繰り返して、貴方や私の金融資産を狙っています。配当を細々と受け取りながら、自暴自棄は決してなさらぬように...💀👹👮
BTI株へ追加購入等...
- 58ドル台へ再び下落し始めたので、6株を追加購入しました。
- 金融不安が再び高まったことで、売られていたブラックストーン株を５株新規購入（106.62ドル/株）しています。
- 中国銘柄のアリババADR株を２株新規購入（127.96ドル/株）しています。
米国株式市況
米国株式市場は反落。中東情勢の緊迫化や原油価格の上昇を背景にインフレ懸念が強まり、利益確定売りが優勢となった。金融株や情報技術株の下げが重しとなり、主要３指数がマイナス圏で終了。- 半導体株は１．４％上昇し、人工知能（ＡＩ）への熱狂が健在であることを示唆した。
- 巨大ハイテク企業７社「マグニフィセント７」のうち６社は下落し、メタが４．２％高と唯一上昇した。
- 中東では米国とイランの間で戦闘が再び激化した。これを受けて原油価格が上昇し、エネルギー価格の上昇圧力がより広範なインフレへと波及する可能性があるとの懸念が強まった。
ＵＳバンク・ウェルス・マネジメントのシニア投資ディレクター、ビル・ノーシー氏は「非常に良好な米経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）と、中東紛争の長期化が下振れリスクにつながるという懸念の綱引きが続いている」と指摘。
- 「ホルムズ海峡の封鎖期間がインフレ期待の主要な変数になる」とし、「封鎖が長引くほど、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が年内に利下げを実施できる可能性は低くなる」と述べた。
- Ｓ＆Ｐ総合５００種の主要１１業種では、情報技術と金融の下落率が最大だった一方、原油高を受けてエネルギーの上昇が目立った。
NY外国為替市況
- 円が１６０円まで下落し、トレーダーは日本当局の介入に警戒を強めている。中東情勢の緊迫化が米ドルへの需要を高めている。
- 安全資産としての米ドル需要と、エネルギー価格ショックに対する米国の感度の低さを背景に、ドルは紛争が激化するたびに上昇する傾向がある。
- 日本はエネルギー輸入への依存度が高いため、原油価格の上昇に伴い円は下落する傾向がある。
円は対ドルで、過去の介入水準として注目される１ドル＝１６０円台まで下落した。これにより、１カ月前に日本の当局が実施した１１兆７０００億円（７３０億ドル）の円買い介入後に得た上昇分は帳消しになった。 ドル／円は終盤に前日比０．０７％上昇し、１ドル＝１６０．０１５円となった。（ロイター）
