2026/03/31（火） 詳細 815,127ドル・130,252,395円、損益額 24,361,185円、159.794円/＄
今は、誰のコメントも参照すべきではありません。勝手気ままにコメントしていますし、「事ある毎に」大げさ表現が止まらないですし、知ったかぶりする輩が多いからです。正しいことなどどこに堕ちているのか、誰も判りません。このブログにしても株価データ以外信じる勿れです👾👽
朝方は大きく売られていましたが、時間を経る毎に「下落額が縮小し」「左程、前週末と変わらず」となった具合です。このことから、大きく「イラン戦争」を出汁として利用している輩がいるという事...。
株式相場は続落。先週までは戦争起因の売り浴びせで、週間ベースで2022年以来の長期連続安だった。米軍部隊がイランに到着し、戦争が激しさを増すとの警戒が広がった。S&P500種は朝方には一時0.9%上昇していた。昨年8月以来の安値で引け、調整相場入りとされる水準まで1%未満に迫った。
- Ｓ＆Ｐ500種株価指数/ 6343.72/ -25.13/ -0.39%
- ダウ工業株30種平均/ 45216.14/ 49.50/ 0.11%
- ナスダック総合指数/ 20794.64/ -153.72/ -0.73%
モルガン・スタンレーのマイケル・ウィルソン氏はリセッション（景気後退）や利上げを伴わなかった過去の「成長懸念」の事例を挙げ、株価下落は「終盤に近づきつつある」ことを示す証拠が増えていると指摘した。
Eトレード・ファイナンシャルのクリス・ラーキン氏は過去の例に基づき、地政学的なショックが市場に与える打撃は比較的短い期間に限られる傾向があると指摘。しかしながら戦争の出口が不透明な状況では、現在のボラティリティーの先に何があるか見極めるのは難しいと述べた。（ブルムバーグ）
ウルフ・リサーチのクリス・セニェック氏は「市場は引き続きニュースの見出しに振り回されている。イラン戦争の緊張緩和と緊張激化に関し、トランプ政権からは相反するメッセージが発信されている」と指摘。「従って、われわれはディフェンシブな姿勢を維持している」と述べた。
米株式市場の投資エクスポージャーが先週縮小されたため、短期的な見通しの分布は改善したとゴールドマン・サックス・グループのストラテジストチームは分析。4月中旬に発表が本格化する1－3月（第1四半期）決算で、見通しに透明性が加わるほか、中東での紛争が与える影響もはっきりしてくるだろうと続けた。
同チームを率いるベン・スナイダー氏は、S&P500種採用企業が今年、12%増益という好成績を上げると予想しているが、深刻な波乱が長期化しないことを前提としている。（ブルムバーグ）
日本株式市場
日経平均が2千円強の下落が起こっていたので、次のように米国株ETFを中心に少量買い込みました。
今回、個人投資家は資金的に可能であれば、「株価が下がれば買う」を徹底すると、市場センチメンタルがプラス圏へ浮上する時、たいへん美味しいかも...。
世界の週明け、市況データ
意味のなく、市況チャートは次のようにフラフラしていますが、いつものことです。優良なBigテック株が大きく売られているので、資金的な確保が可能で、暫く使わない虎の子マネーなら、是非とも不埒な市場ですが、ここへ投下すべきです。
編集後記
今回のイラン戦争における最大の謎は、ブルムバーク紙に掲載されている次のようなコメントです。真偽はどこにあるのか...です。
市場は引き続きニュースの見出しに振り回されている。イラン戦争の緊張緩和と緊張激化に関し、トランプ政権からは相反するメッセージが発信されている（ブルムバーク）
