2026/03/25(水) 詳細 832,589ドル・132,120,231円、損益額 26,373,144円、158.686円/$

株式投資の基本は『売りと見つけたり』...

 兎に角、株で飯を喰っている奴等は「売って利益を得ることに執念を燃やして」います。
 個人投資家は、このことを念頭に置いて株式を購入すべきです。株式市場を解説する親切そうな記事も「保有株式を安値で損切りさせる」ため、「高値で買わせる」ために、敢えて意図して『騒いでいる輩を取り上げる傾向』が殊更強いです。
 金融市場は魑魅魍魎のプロの世界なので「決して、理解しょうとしないこと」「心底、近寄らないこと」が肝要です(笑)。
株式投資の基本は『売りと見つけたり』...

何でも言いたい放題...

  • ルビオ国務長官やバンス副大統領らがイランと交渉-トランプ氏
  • 米国と仲介国は26日にも高官の和平協議開催の可能性巡り協議と報道
 24日の米金融市場では株式相場が下落。イラン戦争を巡るさまざまな展開が意識される中、紛争終結に向けた協議への期待を背景に、この日の安値からは離れた。原油は上昇し、国債は下落した。
  • S&P500種株価指数/ 6556.37/ -24.63/ -0.37%
  • ダウ工業株30種平均/ 46124.06/ -84.41/ -0.18%
  • ナスダック総合指数/ 21761.89/ -184.87/ -0.84%
2026-03-25、世界市況-01

2026-03-25、世界市況-02

和平協議開催の可能性?

 S&P500種株価指数は午前中に1%近く下落する場面もあったが、そこから下げを縮めた。トランプ米大統領は、ルビオ国務長官やバンス副大統領、特使らがイランと交渉を行っていると述べた。またニュースサイトのアクシオスは、米国と中東の仲介国は早ければ26日にも高官レベルの和平協議を開催する可能性について協議しているが、イランの反応を待っている状況だと伝えた。

 トランプ氏は中東への追加派兵を進める一方、イランから誠意の記しとして「贈り物」が提示されたと示唆した。詳細は明らかにしなかったが、ホルムズ海峡を通じたエネルギー流通に関連するものだと認めた。イランは、非敵対的な船舶は同国の条件の下で同海峡を通過可能だとしている。
 原油の北海ブレント先物は1ドル=104ドルを上回って引けた。ドルは上昇。円は対ドルでの下げを広げ、1ドル=158円台後半から159円台前半で推移した。

 ミラー・タバクのマット・メイリー氏は「結局のところ、ホルムズ海峡の再開にかかっている」と指摘。「今週末に交渉で『大きな進展が見られる』との報道があっても、海峡の制約が続く限り、そうした報道だけでは不十分だ」と述べた。

紛争は、早や25日目...

 世界の市場を揺るがしている紛争は25日目に入り、なお激化が続いている。米国は、第82空挺(くうてい)師団から約3000人の部隊を中東に派遣する計画だと、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)紙が24日に報じた。
 第82空挺師団は、世界のどこへでも18時間以内に展開できるよう設計・訓練された精鋭の即応部隊だ。奇襲作戦の実施や飛行場などの重要拠点の確保を任務としている。(ブルムバーグ)

クレジット市場のリスト問題も...

 メイリー氏は地政学リスクに加え、プライベートクレジット市場が抱える問題も解消していないと指摘。そうした問題を軽視するのは「良い考えではない」と述べた。

 プライベートクレジット大手のアレス・マネジメントとアポロ・グローバル・マネジメントは、投資家の償還請求に対し、上限額を制限した。1兆8000億ドル(約286兆円)規模のプライベートクレジット市場でストレスが強まっている兆候とみられる。(ブルムバーグ)
2026/03/25(水) 詳細 832,589ドル・132,120,231円、損益額 26,373,144円、158.686円/$

2026/03/25(水) 取引詳細

マイクロソフト株を追加購入

 売られまくって、1株373ドル近辺をウロウロしていたマイクロソフト株を、NISA枠で8株を追加購入しています。人気離散の同社株、PERは22倍程度まで下がっています。
 GAFAM銘柄は続けて、2026年5月連休付近で「四半期決算を発表する」でしょうから、その時の株式市場の反応が見ものです。

ソフトウエア株に再びAI脅威論、アマゾンが自動化ツール開発

編集後記

 長年、この種の記事を日々書き込んでいると、ある種のパターンが見えてきます。株式市場における「根基は金利水準」であって「次、金利は上がるのか、下がるのか」に尽きます。今の状況・動向は脇に置いといて、次がどうなるかなのです。

市場の興味は金利動向以外にない...

 要人発言は、繰り返されると反応が乏しくなって「次は行動次第」に移って来ます。トランプ大統領の発言過多が目立つので、彼の言葉では市場が動きが乏しくなって来ています。